メディア「その他」(143ページ中83ページ目)
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米国では約半数がSNSに掲載されたニュースを情報源として利用・・・その一方59%が内容を信用せず
1月12日、社会問題の調査を行っている米国シンクタンクのピュー研究所は、昨年に引き続き、SNSに掲載されたニュースの米国内での利用状況を報告しました。結果、53%が「頻繁」もしくは「時々」利用すると回答し、最も利用されたメディアはフェイスブックの36%でした。一…
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メディア・ヴァーグ、交通・運輸・モビリティ産業のビジネスメディア「Merkmal」を開設
株式会社メディア・ヴァーグが、交通・運輸・モビリティ産業のビジネスニュースを取り扱うウェブメディア「Merkmal」（メルクマール）を開設しました。 Merkmalは2014年に開設した「乗りものニュース」（月間3600万PVを獲得）および2018年に開設した「くるまのニュース…
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「USAトゥデイ」サブスクリプションで1000万人を目指す、広告無し版に加えて有料コンテンツの開発も
米国最大の部数を誇る新聞である「USAトゥデイ」などを発行するガネット(Gannett)のマイク・リードCEOは、投資家向けのカンファレンスに登壇し、現在100万人のサブスクリプション会員を5年以内に1000万人にまで拡大する事を目指していると述べました。新聞社によるサブ…
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アップル、ポッドキャストのサブスクリプションサービスを協議中
アップルが、独自のポッドキャストのサブスクリプションサービスを協議中だと、The Informationが報じました。ただ、同誌はアップルはこうしたメディアサービスのアイデアを常に検討しているとして必ずしも実際のサービスに結びつくかは不透明だとも述べています。 一方…
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米アクシオスで「Media Trends」運用のサラ・フィッシャー氏、有益なニュースレターについて語る
米新興メディアのアクオシス（Axios）で注目すべきニュースをまとめた「Media Trends」を運用するサラ・フィッシャー氏が、有益なニュースレターについてポッドキャストで語りました。 2016年のローンチ後、10万人の購読者を獲得したMedia Trends。今回語ったテーマは、…
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イード、モビリティ・スマートシティビジネスの会員制メディア「mirai.Response」をオープン
バーティカルメディアを運営する株式会社イードは、モビリティ・スマートシティビジネスの新たなメディアとなる「mirai.Response」をオープンしました。 「mirai.Response」は、自動車・モビリティ・スマートシティ関連の企業や団体に向け、CASE・MaaSやスマートシティ…
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グーグル、オーストラリアでニュースを検索から排除する実験
グーグルは、オーストラリアで1%のユーザーに対して検索結果からニュースを排除する実験を行っていると地元のフィナンシャル・レビューや、ガーディアンが伝えています。 オーストラリア議会は、グーグルやフェイスブックなどのプラットフォームによるニュース利用に対…
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ニュースアプリのNews Break、1.15億ドルを調達…ユーザー数のさらなる増加を期待
中国発のニュースアプリNews Breakは、世界有数の投資会社であるフランシスコ・パートナーズが主導するシリーズCの資金調達ラウンドで、1億1500万ドル（約120億円）を調達したことを発表しました。フランシスコ・パートナーズは、News Breakの取締役会の議席を獲得しま…
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ウォール・ストリート・ジャーナルが女性購読者のために行ったこと…オンラインイベントにおけるSlackコミュニティの併設
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は1月6日、女性購読者のために行っている取り組みについて、イベントに併せたコミュニティ構築の実験成果を報告しました。Women Inと呼ばれる女性向けのニュースレターを発行しているWSJですが、関連した年次イベントWomen In t…
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Facebookのニュース配信アルゴリズムがまたも更新…オリジナル性に乏しい記事は表示頻度が低下
1月12日、フェイスブックはFacebookにおけるニュースフィード配信ルールの更新を発表しました。元々、オリジナル性があり、著者の透明性の高い記事を優先して表示する形でしたが、ここにきてオリジナル性がない記事の表示を少なくする措置がとられていくようです。この…
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NHK、2023年度に受信料の値下げを行う方針…今後3年で経営のスリム化を実現へ
NHKは13日、2021～2023年度の次期3か年経営計画の発表を行い、2023年度をめどに受信料の値下げを行う方針を明らかにしました。また計画内において、衛星波や音声波の整理やグループ体制の再構築などを通して3年間で550億円規模の支出削減を押し進めることも明記されてい…
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元ポリティコの記者3名が米国政治系ニュースレターPunchbowl Newsを立ち上げ・・・登録者にはVIPイベントへの参加権も
1月4日、米国の政治系ニュースサイト「ポリティコ」の元記者3名によってメディアベンチャーPunchbowl Newsが立ち上げられました。事業内容は米国内の政治にフォーカスした日刊形式のニュースレターの発行となっています。主力となる朝のニュースレターは無料で購読する…
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「パブリッシャーには今がチャンス」theLetter 濱本氏が語るニュースレターのこれから
Media Innovationが毎月開催しているオンラインセミナー「Media Innovation Meetup」。12月は、「メディア業界の今年を振り返り、2021年の展望を語る」と題して23日に開かれ、「ニュースレターの部」では、ゲストの株式会社OutNow 濱本至社長がニュースレターの魅力と国…
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フェイスブック、「ページ」に関するアップデートを発表…「いいね」が廃止
フェイスブックは、著名人やクリエイターがコミュニティを構築してビジネス目標を達成するのを容易にするため、ページに関するアップデートを発表しました。機能的に重複していたページへの「いいね」が廃止され、「フォロー」に統一されるようです。 発表されたアップ…
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再び緊急事態宣言、イベントは5000人もしくは収容率50%以下を目安
政府は1月8日、新型コロナウイルスの感染が再度拡大している事を受け、1都3県(東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県)を対象に、緊急事態宣言を発出しました。期間は2月7日までとされていますが、現状では収束の見込みは立っておらず、延長される可能性もあります。 緊急事…
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「Business Insider Japan」が新体制に移行…編集長に伊藤有、ブランドディレクター高阪のぞみ
株式会社メディアジーンが運営するビジネスニュースメディア「Business Insider Japan」は、新体制に2021年1月より移行することを発表しました。 編集長は伊藤有氏、ブランドディレクターには高阪のぞみが氏が就任。日本版創刊以来、統括編集長を務めてきた浜田敬子氏は…
