メディア(250ページ中51ページ目)
- デジタルメディア
アルファサード、コンテンツ管理システムの新バージョンをリリース・・・AIによる見出し生成や字幕作成機能を強化
・PowerCMS X 4.0が提供開始、AIによる見出し・概要の自動生成機能を搭載
・LINE連携機能や動画字幕の自動生成など、コンテンツ制作を効率化する機能を追加
・Yahoo!ニュースなど外部メディアへの配信機能を備えた「メディア連携プラグイン」を提供
- デジタルメディア
スマートニュース、広告パートナー認定企業が74社に拡大・・・上位ランク企業が前年比1.4倍に
- スマートニュースが広告事業の認定代理店制度「SmartNews Ads パートナー プログラム」の2025年認定企業を発表
- 認定企業数は前年の65社から74社に拡大、Gold以上の上位ランク企業数は1.4倍に増加
- 新たに「Top Sales Partner」など3種類の表彰バッジを導入し、優れた実績を持つパートナー企業を表彰
- デジタルメディア
ニューヨーク・タイムズ、FT、BBC・・・世界の主要メディアが実践するAI活用最前線
・BBC、FT、NYTがAIを活用し、調査報道の強化や記事の要約・翻訳などで成果を上げている
・AIツールの導入には編集部の理解と協力が不可欠で、人間によるチェック体制を維持することが重要
・透明性の確保と効果測定の方法が各社共通の課題となっている
- デジタルメディア
ドイツ最大のパブリッシャー、アクセル・シュプリンガーが分割・・・家族経営に回帰するメディア事業はどうなる?
・アクセル・シュプリンガーがメディア事業とクラシファイド事業を分割した
・メディア事業は家族経営に戻り、ジャーナリズムの価値を維持する
・クラシファイド事業はKKRとCPP Investmentsの支配下で成長を目指す
- デジタルメディア
AIの台頭でパブリッシャーの苦境深まる、検索からの流入減少が直撃【Media Innovation Weekly】5/12号
・AIの台頭でメディア企業の検索トラフィックが減少し、苦境に直面
・グーグルのAI機能導入がクリック率を大幅に低下させる影響が発生
・パブリッシャーは新たなビジネスモデルの模索を余儀なくされている
- デジタルメディア
世界新聞協会とOpenAI、ニュースルームのAI支援を拡大
・WAN-IFRAとOpenAIが協力し、ニュースルームAIカタリストプログラムを拡大
・新たに24の編集チームを対象とした2つのコホートを追加、豪州・NZにも展開予定
・AIを活用した責任あるジャーナリズムの発展を支援する取り組み
- テレビ・動画
TVer広告、2024年度は売上221%増の急成長 ― 動画配信プラットフォームの広告モデルに見る成功の鍵
・TVer広告が2024年度に売上221%増の急成長を記録
・ターゲティング機能やセルフサーブ機能の強化が効果的
・ブランドセーフティーを重視し、安全性の高いコンテンツ提供
成長するLinedInのB2B向け動画コンテンツ、主要パブリッシャーも参加
・LinkedInが新プログラム「BrandLink」を展開し、動画広告を提供
・多数のパブリッシャーが参加し、広告収益を分配する仕組み
・動画コンテンツの成長に伴うブランド価値向上の機会が増加
- デジタルメディア
博報堂DYグループがAIを活用するディスプレイ広告制作支援システムを開発
- 博報堂DYグループが広告制作効率化のためのAI活用システム「CREATIVE BLOOM DISPLAY Ads」を開発
- AI機能で広告効果予測や素材検索、クリエイティブ分析などを実現し制作工程を効率化
- 統合マーケティングプラットフォーム「CREATIVITY ENGINE BLOOM」の一部として機能拡充
- デジタルメディア
The Dispatch、SCOTUSblogを買収――最高裁判所報道のビジネスモデル再構築へ
・The Dispatchが最高裁専門メディアSCOTUSblogを買収し、コンテンツ拡充を計画
・フリーミアムモデルを採用し、無料と有料のコンテンツを併用
・中立的報道姿勢の維持に懸念も、ハウ氏が信頼性を強調
- デジタルメディア
PR TIMESにサイバー攻撃、個人情報と発表前プレスリリース情報の漏えいの可能性
・PR TIMESが4月24日から25日にかけて第三者による不正アクセスを受け、個人情報など最大90万件超の情報漏えいの可能性
・銀行口座番号やクレジットカード情報などの決済関連情報は含まれていないが、パスワード変更を推奨
・5月7日に警察へ被害申告、サービス機能への影響はなく正常稼働を継続中
- 新聞
ロサンゼルス・タイムズ、更にレイオフを実施「3年で購読者数は半減」
米国の有力紙ロサンゼルス・タイムズが、5月3日にさらなる人員削減を実施しました。ここ数年で3度目となるレイオフでは14名が削減されたということです。
- プラットフォーマー
Enjin、メディアマッチングプラットフォーム「メディチョク」にプレスリリース配信「NEWSCAST」を追加
・Enjinがメディチョクにソーシャルワイヤーのプレスリリース配信サービス「NEWSCAST」を実装
・利用企業はプラットフォーム上から直接プレスリリースの配信が可能に
・情報発信の効率化とメディア露出の最大化を実現
- デジタルメディア
AIの進化がジャーナリズムに与える影響、アメリカ人の半数が「ネガティブな未来」を予測
・アメリカ人の約半数がAIのニュースへの影響をネガティブと予測
・59%がAIによってジャーナリストの仕事が減少すると考えている
・正確性への懸念が強く、66%がAI情報の不正確さを懸念している
- デジタルメディア
トランプ政権、独自ニュースサイト「White House Wire」開設
・ホワイトハウスがDrudge Report風の独自ニュースサイト「White House Wire」を開設
・トランプ政権に好意的な記事を集約し、主流メディアを迂回する戦略の一環
・サイトはトランプ支持者向けの「真のニュース」ハブとして機能する意図
- デジタルメディア
アスエネメディア、国際的な気候変動報道キャンペーン「89%プロジェクト」への参加を表明
・アスエネメディアが国際的な気候変動報道ネットワークCCNowの「89%プロジェクト」に参加
・世界人口の89%が気候変動対策強化を求める声を報道で可視化する取り組み
・日本国内の具体的な気候アクションの事例を発信していく方針
