メディア「その他」(143ページ中116ページ目)
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ロイター研、主要メディアにおける女性リーダーの割合を調査・・・日本はゼロという結果に
Reuters Institute for Study of Journalismは3月8日、報道機関における女性活躍をまとめたレポート「Women and Leadership in the News Media 2020」を発表しました。 調査は世界の10の国におけるオンライン/オフライン（テレビ/印刷/ラジオ）それぞれ10の主要メディア…
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INCLUSIVE、サッポロビールから「北海道Likers」を譲受…北海道の地域活性化を支援
ウェブメディアを運営するINCLUSIVE株式会社が、サッポロビール株式会社が所有するウェブメディア事業「北海道Likers」の譲渡を受けることを発表しました。 北海道は、居住地域としての魅力のみならず、観光地や物産の知名度や魅力などが広く認知された地域です。その一…
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「ハフポスト」二代目編集長のLydia Polgreen氏が辞任、Spotityが買収したポッドキャスト企業へ
「ハフポスト」の二代目編集長のLydia Polgreen氏が今月後半に辞任することが明らかになりました。同氏のツイッターで明らかにされたもの。Spotifyが昨年買収したポッドキャスト事業を行うギムレットにコンテンツ責任者として加わるそうです。 ハフポストは「ハフィント…
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Twitterが24時間で消える「ストーリー」をテスト中、でもユーザーからは非難の嵐
Twitterが、InstagramやSnapChatのストーリーのように、24時間で消える「フリーツ」(Fleets)という仕組みをテストしているようです。Periscopeの創業者で現在ツイッターでプロダクトリードを務めるKayvon Beykpour氏が明らかにしました。 フリーツはタイムラインには表…
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米国の新聞部数ランキング、最も多いのはUSA Todayで140万部
ハーバード大学でメディア研究をしているNieman Labのディレクターを務めるJoshua Benton氏がツイッターで、米国の新聞発行部数ランキングを公開しています。 7万5000部以上を発行する40紙あまりのリストのトップはUSA Todayで140万部ほど。次いでウォールストリートジ…
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インスタグラム、ハッシュタグはどこに設置すべきか？60万以上の投稿を調査
ルーマニアでSNSの分析や戦略立案などを提供する「Socialinsider」が、Instagramのハッシュタグに関するレポート「[Instagram Hashtag Study]: 649,895 brand post show if it’s better to put Instagram hashtags in the post’s caption or in the first comment」を…
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国際的な信頼度調査「エデルマン・トラストバロメーター」によって日本人の自国への信頼度の低さが浮き彫りに
エデルマン・ジャパン株式会社(以下エデルマン)は、世界28か国・地域、約34,000人を対象に行った、今年度で第二十回目となるグローバルな信頼度調査『2020 エデルマン・トラストバロメーター（2020 Edelman Trust Barometer）』の日本の調査結果を公表しました。 目次 …
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米国で急成長するTikTok、昨年はユーザーが倍増、2020年も20%以上成長する見込み
中国のBytedanceが展開するショートムービーアプリ「TikTok」がアジアに続いて、米国でも急成長を続けています。 米国の調査会社、eMarketerの発表によれば、TikTokのユーザー数は2019年に97.5%成長しましたが、2020年も引き続き21.9%という高い成長率となる見込み。ユ…
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米ディスカバリーの2019年決算、売上利益ともに堅調に増加
「ディスカバリーチャンネル」など世界最大の有料チャンネルネットワークを運営する米ディスカバリーが2019年の決算を発表しました。 David Zaslav社長兼CEOはこの結果に対して「2019年は約束がなされ、果たされた年だった。30億ドルを超えるフリー・キャッシュフローを…
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Quartz、サブスク登録者が四半期で38％の増加
Quartzは、サブスク会員が大幅に増加していると発表しました。2019年末時点で12,802人のサブスクリプション登録者がいるとしており、四半期で38％の成長となりました。また、サブスクリプション登録者からの1ヶ月当たりの収益は10万5000ドルと明らかにされています。 20…
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広告関係3団体が「デジタル広告の課題解決に向けた共同宣言」を発表
日本インタラクティブ広告協会（JIAA）、日本アドバタイザーズ協会（JAA）、日本広告業協会（JAAA）の広告関係3団体が、「デジタル広告の課題解決に向けた共同宣言」を発表しました。 目次 発表の背景デジタル広告の主な課題監査・認証機関設立も検討 発表の背景 近年、…
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GunosyとSSUのGrill、北海道の魅力を発信する動画メディア『愛里沙の北海道暮らし』配信開始
Gunosyとサニーサイドアップグループの合弁会社として設立された株式会社Grill(以下Grill)は、VISIT MARKETING株式会社と共同で、VLOGを通して北海道の伝統・食・自然等の魅力を国内外に発信するYoutube動画メディア『愛里沙の北海道暮らし』の配信を2020年1月に開始し…
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経済メディア「Stockclip」がリニューアル、名称を「Strainer」に変更
Stockclip株式会社は、運営する経済メディア「Stockclip」を「Strainer（ストレイナー）」としてリニューアルすると同時に、社名も株式会社ストレイナーに変更することを発表しました。 2017年7月の設立以前より、決算情報を中心とする経済メディアとして「Stockclip」…
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BIとエッグフォワード、次世代ビジネスリーダーに向けたキャリアサービスを開始
エッグフォワード株式会社は、株式会社メディアジーンと共同で次世代ビジネスリーダー向けキャリアサービスを開始します。 近年働き方が多様化する中で、企業の存在価値を問うPurposeという概念が広がってきています。また個人においても、働く一人ひとりの中に「自分は…
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共同PR、「オンライン記者会見」提供開始…新型コロナウイルスによる大規模イベントへの対応
共同ピーアール株式会社が、インターネット上で記者会見や記者発表会などのメディア向けイベントをライブ配信するサービス「オンライン記者会見」の提供を開始しました。 日本政府から2月26日に発表された「新型コロナウイルス感染拡大抑制のため、大規模イベントの開催…
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米国、5つの中国の報道機関に人員上限を定める・・・米中で報復の応酬が続く
米国のマイク・ポンペオ国務長官は2日、中国の5つの報道機関の米国支社について、人員の上限を設けると発表しました。 国務省は2月18日、新華社、CCTV、中国国際放送局、チャイナデイリー、人民日報を米国で発行するHai Tian Development USAの5社について中国共産党の…
