- デジタルメディア
- テレビ・動画
- 広告商品
- 広告市場
アマゾンも広告付き動画配信を開始、初年度から10億ドルになるとの試算も
モフェット・ナサンソン・リサーチ社によると、1月29日に開始されるアマゾンプライム・ビデオの広告付きサービスは、開始初年度に推定10億ドルを売り上げると予想されています。
- デジタルメディア
- 新聞
- プラットフォーマー
- 出版
- ラジオ・音声
- ジャーナリズム
- AI
- アドテクノロジー
ジャーナリズムが陥る危険と不安【ロイター・デジタルニュースレポート2024解説】第3回
今回もロイター・デジタル・ニュースレポートニュースの章立てを追って、各章の詳細解説を続けます。第三回目のタイトルは、『ジャーナリズムが陥る危機と不安』です。
- デジタルメディア
- 新聞
- AI
独アクセル・シュプリンガー、ChatGPTを活用したアシスタント「Hey_」をBILDで開始
Hey_は、アクセル・シュプリンガーが提供する新サービスで、BILD紙からスタートしました。このAIアシスタントは、ユーザーがジャーナリズムのトピックをインタラクティブかつ個別の体験ができる新しい手法です。
- デジタルメディア
英「テレグラフ」歴史上初めて女性CEOを任命、元ハーストUK CEO
テレグラフ・メディア・グループは、その長い歴史において初めて女性CEOである、アンナ・ジョーンズ氏を任命しました。同社は買収候補が検討されている渦中にあります。
メディア業界で相次ぐレイオフ、2024年も厳しいスタートに【Media Innovation Weekly】1/29号
2024年に入ってからもメディア企業でのレイオフが相次いでいます。広告市況の下落は一段落したという見方もありますが、厳しい状況が続いているようです。
- デジタルメディア
- 新聞
英国の「ガーディアン」が米国でも記録的な寄付を集める、その成功の背景
2024年1月初め、ガーディアン紙は、昨年末のキャンペーンで220万ドル（約2億7000万円）の読者収入があったと発表しました。 過去最高の読者収入額です。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #143】業績堅調のウェザーニューズが狙う新たな市場に商機はあるか？
気象情報を提供するウェザーニューズが、15期連続の増収に向けて堅調に折り返しました。
- プラットフォーマー
- AI
アルファベット、バードやグーグル検索の開発に貢献した豪・AI企業アペンとの提携を解消
アルファベットは、グーグルのチャットボット「バード」やグーグル検索結果、その他のAI製品の訓練に貢献してきた人工知能データ会社、アペンとの契約関係を解消しました。
- デジタルメディア
- 新聞
- プラットフォーマー
- 出版
- ラジオ・音声
- ジャーナリズム
- AI
プラットフォームシフトとリファラルモデルの終焉？【ロイター・デジタルニュースレポート2024解説】第2回
分析会社チャートビートは、2023年中にニュースやメディアプロパティへのフェイスブックのトラフィックは合計で48％減少し、Xからのトラフィックは27％、インスタグラムからのトラフィックは10％減少しているデータを明らかにしました。
- デジタルメディア
スポーツ・イラストレイテッド、100名以上をレイオフ・・・ライセンスの失効で
アリーナグループはスポーツ・イラストレイテッド（SI）のライセンスを失効し、大規模なレイオフに踏み切ると発表しました。
LinedInはメディアにとって「クール」か? 【Media Innovation Weekly】1/22号
昨年8月にブルームバーグの著名なテックライターが「申し訳ないが、いまLinkedInがクールだ」という記事を投稿し、話題になりました。
- デジタルメディア
ロサンゼルス・タイムズの労働組合が大規模な職員削減に抗議してストライキ
ロサンゼルス・タイムズの労働組合が、予告された大規模なレイオフに対して抗議し、歴史的なストライキを行いました。これは、1881年の創業以来初めての出来事だそうです。
- デジタルメディア
【メディア企業徹底考察 #142】業績悪化の楽天グループ 資金調達、次の一手は?
楽天グループ株式会社は、1月10日に繰延税金資産の一部取崩しを実施する見込みだと発表しました。約700億円の繰延税金資産の取り崩しにかかる法人所得税費用を計上する見込みです。
- デジタルメディア
- 新聞
- プラットフォーマー
- 出版
- ジャーナリズム
- AI
ジャーナリズム、メディア、テクノロジーの激変が始まる【ロイター・デジタルニュースレポート2024解説】第1回
ロイター通信社ジャーナリズム研究所（以下、ロイター研）の『ロイター・デジタルニュースレポートニュース』2024年版が1月19日に発行されました。今回、調査対象は多岐に渡りますが、特にAIによる既存メディアへの影響が大きく取り上げられています。
- AI
OpenAI、選挙活動に関連したAIの使用に関する利用ポリシーを公開・・・年末には大統領選挙
2024年1月15日、オープンAIは、今年、世界中で実施される選挙キャンペーンに関連したAIの使用に関する利用ポリシーを明らかにしました。
- デジタルメディア
米Red Ventures、買収したCNETの売却を模索か
米国の非上場のメディア企業であるRed Venturesは、CNETの売却を模索しているとアクシオスが報じました。
