- デジタルメディア
ブルームバーグが「週末版」を導入・・・74万人のサブスク維持と週末閲覧数増加を狙う新戦略
・ブルームバーグ、週末版を開始し購読者維持を目指す
・金融と文化の交点に焦点を当てた内容を展開
・解約防止と週末の閲覧数増加を狙う新戦略
- デジタルメディア
FTCが「クリックでキャンセル」規則を導入、サブスクリプション解約を容易に
・FTCがサブスク解約を容易にする規則導入
・加入時と同様の方法で解約が必須
・透明性のある契約条件開示を求める
- デジタルメディア
フィナンシャル・タイムズ、サブスクが牽引し売上拡大・・・2023年末で127万人
日本経済新聞社傘下の英国の名門経済紙フィナンシャル・タイムズ(Financial Times)の財務報告が公開され、2023年に過去最高の有料読者数を記録した事が明らかになりました。デジタルサブスクリプションの成長が売上を牽引しているようです。
- デジタルメディア
ロイター通信、デジタル購読サービスを1ドル/週で提供開始
・ロイターが10月初旬からデジタル購読サービスを開始
・グローバルで週1ドルの透明性の高い料金設定
・信頼できる偏りのないニュース提供を目指す
- デジタルメディア
CNN、サブスクモデルを導入・・・月額3.99ドルで無制限アクセス
・CNNが米国ユーザー向けに月額3.99ドルの有料購読を開始
・一定数の無料記事閲覧後に課金を促す段階的な導入
・デジタル収益源の開発で、ケーブルTV衰退に対応
- デジタルメディア
ニューヨーク・タイムズ、AppleとSpotifyでもポッドキャストを配信開始
・AppleとSpotifyで購読可能
・音声ジャーナリズムの拡大
・サブスクリプションモデル導入
- デジタルメディア
スマートニュース、有料サブスクサービス「SmartNews＋」にスポーツなど10媒体を追加
・スマートニュースが有料サブスク「SmartNews＋」に10媒体を新規追加
・スポーツ、投資、時事など専門メディアを拡充し総合書店型サービスへ
・専門チャンネル「スポーツ＋」を開設し質の高いスポーツジャーナリズムを提供
- デジタルメディア
ダイヤモンドはなぜサブスクに転換できたのか? 編集部のユニークさを浅島編集長に聞く
・ダイヤモンド社、111周年迎える経済誌発行
・自由度高いジャーナリズムと情報共有の強化
・MZ世代へのアプローチと教育に注力
- デジタルメディア
毎日新聞、新サービス「1分ニュースzukai」開始・・・月額880円のサブスク
・新サービス「1分ニュースzukai」
・図表と動画で解説
・月額880円（税込）
- デジタルメディア
ニューヨーク・タイムズ、デジタル単体でのサブスクで1000万人を突破
ニューヨーク・タイムズ・カンパニーが2024年第2四半期の決算を発表しました。全体的に好調ですが、特にデジタルサブスクリプションの成長が牽引役となっています。
- デジタルメディア
「エッセンシャル・サブスクリプション」を目指す、ニューヨーク・タイムズの戦略
・2024年第1四半期の決算、デジタル成長戦略の成功
・ARPUの上昇、The Athleticの成長、AI技術の活用、ゲーム事業の成長
・エッセンシャル・サブスクリプションプラットフォームへの進化
- 業績
テレグラフ・メディア・グループ、2023年度はサブスク100万件突破で利益拡大
・テレグラフメディアグループ、2023年度はサブスク100万件突破
・デジタル広告とデジタルサブスクリプションによる営業利益35%増加
・2023年度の総収益は2億6800万ポンドに増加
- デジタルメディア
ペイウォールに反発する読者、データ提供を対価に無料アクセスを望む声も
・英国消費者、ペイウォールではなく無料アクセス希望
・データ提供への対価支払いは前向きに考慮
・ペイウォールが情報の非対称性促進するリスクあり
- デジタルメディア
ニューヨーク・タイムズ、海外デジタル購読者200万人突破
・ニューヨーク・タイムズ、海外デジタル購読者200万人突破
・イギリスを含むヨーロッパで購読者数増加
・読者は独立した現地報道を求める
- デジタルメディア
スポーツメディアの「The Athletic」、NYTimes.comへ移行・・・収益拡大に向け
・「The Athletic」NYTimes.comに統合
・広告収益増、購読者向上期待
・ニューヨーク・タイムズに買収、統合進む
- デジタルメディア
ニューズ・コーポレーションの2Qは増収増益、AI企業とは交渉中も盗用には厳しい姿勢
ニューズ・コーポレーションが発表した2024年度上半期(2023年7月-12月)の業績は、売上高50億8500万ドル(+2%)、EBITDA 8億3700万ドル(+10%)と好調でした。ダウ・ジョーンズの専門情報サービスや、REAグループのデジタル不動産サービス、書籍出版などが好調でした。
