- イベント・セミナー
Zuora、メディア業界向けサブスクリプション収益化ウェビナーを1月22日に開催
・Zuoraがメディア業界向けサブスクリプション収益化ウェビナーを1月22日に開催
・新規顧客獲得や解約防止に貢献するソリューション「Zephr」を解説
・パーソナライズされたコンテンツ体験提供による効果事例を紹介
- デジタルメディア
スマートニュース、「SmartNews＋」で専門チャンネル「キャリア＋」を開設
・スマートニュース、「SmartNews＋」で「キャリア＋」を開設
・エン・ジャパン、ビズリーチ、YOUTRUST、ワンキャリアの専門記事を配信 ・購読者向けに新年の特別企画を実施予定
- デジタルメディア
週刊文春、年額5万円のプレミアム会員募集開始
・週刊文春のプレミアム会員募集開始
・年会費5万円で特別なコミュニティ提供
・特典に未公開目次や書籍プレゼントあり
- 出版
学研が家族向け電子書籍サブスク事業を開始・・・5端末まで31日間770円、アプリ不要のWebブラウザモデル
・Gakkenが家族向け電子書籍サブスクを開始
・2,000タイトル以上を31日間770円で読み放題
・初回30日間は無料でお試し可能
- デジタルメディア
サブスクビジネスは新時代へ―Zuoraが語るニューノーマルは「AIの導入」と「柔軟性」がカギ
・サブスクから「Total Monetization」へ移行
・消費者の選択肢を増やす柔軟性が必要
・AI導入と持続力がビジネスのカギ
- 新聞
東京新聞、有料デジタル版をリニューアル・・・宅配読者には300円で
・東京新聞がデジタルサービスをリニューアル
・宅配購読者向けに月300円プラン提供
・独自記事の充実を図る新サービス開始
メタ、EUで広告なしプランを値下げ・・・「パーソナライズ度の低い広告」オプションも導入も懸念強く
メタ（旧Facebook）は11月12日、EUにおけるFacebookとInstagramの利用形態を大きく変更すると発表しました。新たな広告表示オプションを導入するとともに、広告なしの有料サブスクリプションを大幅な値下げします。
- 新聞
「大統領選挙の支持表明を辞める」ワシントン・ポストの決定でサブスク購読者が10%離れる
アマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏が所有するワシントン・ポストが近年の伝統を破り、大統領選挙で特定の候補者の支持を取りやめた事で、同社のデジタル版の購読者の約10%にも相当する25万人もの読者が購読を取りやめたそうです。
- デジタルメディア
ブルームバーグが「週末版」を導入・・・74万人のサブスク維持と週末閲覧数増加を狙う新戦略
・ブルームバーグ、週末版を開始し購読者維持を目指す
・金融と文化の交点に焦点を当てた内容を展開
・解約防止と週末の閲覧数増加を狙う新戦略
- デジタルメディア
FTCが「クリックでキャンセル」規則を導入、サブスクリプション解約を容易に
・FTCがサブスク解約を容易にする規則導入
・加入時と同様の方法で解約が必須
・透明性のある契約条件開示を求める
- デジタルメディア
フィナンシャル・タイムズ、サブスクが牽引し売上拡大・・・2023年末で127万人
日本経済新聞社傘下の英国の名門経済紙フィナンシャル・タイムズ(Financial Times)の財務報告が公開され、2023年に過去最高の有料読者数を記録した事が明らかになりました。デジタルサブスクリプションの成長が売上を牽引しているようです。
- デジタルメディア
ロイター通信、デジタル購読サービスを1ドル/週で提供開始
・ロイターが10月初旬からデジタル購読サービスを開始
・グローバルで週1ドルの透明性の高い料金設定
・信頼できる偏りのないニュース提供を目指す
- デジタルメディア
CNN、サブスクモデルを導入・・・月額3.99ドルで無制限アクセス
・CNNが米国ユーザー向けに月額3.99ドルの有料購読を開始
・一定数の無料記事閲覧後に課金を促す段階的な導入
・デジタル収益源の開発で、ケーブルTV衰退に対応
- デジタルメディア
ニューヨーク・タイムズ、AppleとSpotifyでもポッドキャストを配信開始
・AppleとSpotifyで購読可能
・音声ジャーナリズムの拡大
・サブスクリプションモデル導入
- デジタルメディア
スマートニュース、有料サブスクサービス「SmartNews＋」にスポーツなど10媒体を追加
・スマートニュースが有料サブスク「SmartNews＋」に10媒体を新規追加
・スポーツ、投資、時事など専門メディアを拡充し総合書店型サービスへ
・専門チャンネル「スポーツ＋」を開設し質の高いスポーツジャーナリズムを提供
- デジタルメディア
ダイヤモンドはなぜサブスクに転換できたのか? 編集部のユニークさを浅島編集長に聞く
・ダイヤモンド社、111周年迎える経済誌発行
・自由度高いジャーナリズムと情報共有の強化
・MZ世代へのアプローチと教育に注力
