企業(154ページ中16ページ目)
- 業績
ベビーカレンダーの通期決算、売上増も赤字転落
株式会社ベビーカレンダーが14日に発表した2023年12月期の業績（2023年1月1日～2023年12月31日）は、売上高12億300万円(前年同期比10.8%)、営業利益▲3100万円(－%)、経常利益▲2600万円(－%)、純利益▲4300万円(－%)となりました。
- AI
- 業績
- M&A
トムソン・ロイターの業績が好調・・・AIへのコンテンツライセンスも締結
トムソン・ロイター・コーポレーションは、2月8日、コスト削減と法律やその他の専門家顧客向けのAI強化製品の需要に支えられ、四半期利益が予想を上回ったと発表しました。
- 企業戦略
DACとアイレップが経営統合、博報堂DYグループのデジタル再編
・博報堂DYグループ、新中期経営計画発表
・DACとアイレップ、2024年4月統合
・新会社、デジタルマーケティングに特化
- 企業戦略
- M&A
エキサイトHD、バーチャル株主総会事業のSharelyをコインチェックから買収
・エキサイトHDがSharelyを子会社化
・Sharely、バーチャル株主総会支援で市場シェア48%
・コインチェック出身の大塚氏、事業譲渡にコメント
- 業績
ニューヨーク・タイムズ、会員数増とARPUの成長で大幅な増収増益
・デジタル購読者数が約30万人増加
・デジタル収益が7.2%増、広告収益は減少
・運営利益が38.7%増の129億円を記録
- 業績
【メディア企業徹底考察 #145】新規上場するCocoliveは既存の枠組みを超えられるかどうかが成長のカギに
不動産業界特化型のマーケティングオートメーションツール「KASIKA」を提供するCocolive株式会社が、2024年1月24日に上場承認され、2月28日にグロース市場に新規上場します。
- 業績
米ニューズ・コーポレーション、デジタル不動産と出版が牽引し業績好調
・第2四半期の収益は2.59億ドルに増加
・純利益は前年比で95%増の183億ドル
・デジタル不動産と出版が業績を牽引
- 業績
【メディア企業徹底考察 #144】クラウドソーシングの後発組「ココナラ」が「ランサーズ」を引き離している理由
クラウドソーシングの株式会社ココナラが、2024年8月期第1四半期において黒字転換を図りました。
- 業績
バリューコマースの12月通期はアフィリエイトの低迷で減収減益
バリューコマースが30日に発表した2023年12月期の連結業績は、売上高293億9600万円(前年同期比▲17.7%)、営業利益52億2900万円(▲36.6%)、経常利益52億1700万円(▲37.3%)、親会社株主に帰属する四半期純利益34億円(▲41.4%)となりました。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #143】業績堅調のウェザーニューズが狙う新たな市場に商機はあるか？
気象情報を提供するウェザーニューズが、15期連続の増収に向けて堅調に折り返しました。
- 業績
noteの通期業績、売上大幅増も赤字が続く
note株式会社が11日に発表した2023年11月期の業績（2022年12月1日～2023年11月30日）は、売上高27億7700万円(前年同期比19.9%)、営業利益▲3億8000万円(―)、経常利益▲4億1300万円(―)、純利益▲4億1400万円(―)となりました。
- 業績
GameWithの上期業績、メディア事業が回復・新規事業も拡大
株式会社GameWithが10日に発表した2024年5月期 第2四半期の連結業績（2023年6月1日～2023年11月30日）は、売上高18億5400万円(前年同期比8.3%)、営業利益1億2000万円(16.6%)、経常利益1億100万円(10.0%)、親会社株主に帰属する四半期純利益2300万円(▲48.4%)となりました。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #141】収益構造の転換点を迎えたC Channel、メディアが黒字化もECが苦戦
動画メディア「C CHANNEL」や「mamatas」を運営するC Channel株式会社の収益構造が変化しています。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #140】苦戦続くトップカルチャー、持続可能な書店は実現可能か？
TSUTAYAのメガフランチャイジーである株式会社トップカルチャーが、曲がり角に差し掛かりました。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #139】弁護士ドットコムが「判例秘書」を取得、法曹界で盤石な基盤構築へ
弁護士のポータルサイトを運営する弁護士ドットコム株式会社が、ビジネスモデルの転換点を迎えました。
- M&A
売れるネット広告社、D2C事業領域への参入を発表・・・オルリンクス製薬を買収
・売れるネット広告社、オルリンクス製薬の全株式取得
・D2C事業領域への参入とノウハウ拡充を目指す
・今後の業績向上に資するとの見通し
