- その他
アメリカ人が信頼する情報源、55%がテレビ、46%がオンライン
PIPLSAYは、アメリカ人のメディアに対するインサイトを調査、発表しました。調査対象は18歳以上のアメリカ人21,588人です。 アメリカ人はニュースに対して関心が高く、各メディアに対する支持・不支持の意見を明確に持っています。トランプ氏の大統領就任以降はこの支持…
- その他
- その他
【動画】SNS連携メニューも豊富なハースト婦人画報社の広告ソリューション
ハースト婦人画報社は雑誌「婦人画報」「ELLE」など女性誌や「MEN’S CLUB」などの男性向けファッション誌など幅広く取り扱う出版社です。
- その他
世界の広告市場は2020年は7.2%の減少、日本は14.2%減少・・・デジタルは踏み止まる
広告代理店やブランド向けのデータを提供するMAGNAが、今後の世界の広告市場に関する予測を発表し、2020年は新型コロナウイルスに起因する景気後退で大きく減少する一方で、2021年には回復することが見込まれるとしました。 メディア企業が受け取る広告収益は、2020年に…
- その他
Twitter、iOS版で音声によるツイート機能を提供開始・・・1ツイートに140秒まで収録可能
米ツイッターは17日、音声によるツイート機能のテストを一部のiOSユーザー向けに開始しました。現在は一部ユーザーのみが対象となっていますが、今後数週間のうちに全てのiOSユーザーを対象にこの機能が提供開始される予定となっています。 これまでTwitterでは、最大28…
- その他
- その他
グーグル、カルフォルニア州オークランドの地元メディア設立を支援・・・寄付モデルを採用
地元メディアの苦境が新型コロナウイルスにによって加速する中、英国のGurdianのような寄付モデルで地元のジャーナリズムを維持しようという取り組みが出てきています。グーグルがメディア支援の枠組みとして展開しているGoogle News Initiativeは、非営利団体のCitysid…
- その他
コロナウイルスで試される報道機関への信頼、米国では支持政党で全く異なる様相
New York Timesは、今月世界中で600万人を超える有料購読者を獲得するという記念すべき日を迎えました。最新の調査によると、新型コロナウイルスの危機下でこの偉業が達成されたことは偶然の出来事ではないようです。
- その他
- その他
支援を受けるローカルメディアと政府からの独立性、オーストラリアからの報告
地域新聞の廃刊や地方放送局のニュースサービス停止といった衝撃的な出来事がここ数週間の間で起きた後、オーストラリア政府により発表された地域メディアを対象とした対策措置にメディアの支持者と購読者は喜びの声を上げました。
- その他
- その他
【動画】オールアバウトの「ガイドPR」とは? 音声や動画コンテンツも強化中
総合情報サイト「All About」は2001年にスタートし、月間利用者数は2,300万人にのぼります。取り扱いテーマは医療、マネー、趣味、恋愛など幅広く、新型コロナウイルスの特集も実施。今回は、オールアバウト社員だけでなくクライアントもフルリモートで対応可能な3つの…
- その他
AIで生成された「ディープフェイク」の検知にチャレンジした世界中の研究者、その結果は?
急速に進化するAI技術によって、実在する人物の画像や動画を生成できるようになりました。これは「ディープフェイク」(Deep Fake)と呼ばれ、今では簡易的な公開されたツールで誰でも作成できるようなレベルになっています。 政治家を騙った動画を作成して、ソーシャルメ…
- その他
- その他
【動画】プロレス格闘技メディア「バトル・ニュース」の企画力を活かした展開
株式会社コラボ総研は、企業や自治体などとコンテンツをつなぎ新しい可能性を創造する企業。PRコンサルティング事業や広告事業など幅広く手掛けています。
- その他
Twitterが不適切な投稿にラベルを付けることに半数以上が賛成・・・トランプ大統領で話題
PIPLSAYがソーシャルメディアに対する意識調査を実施しました。5月27日、Twitterがトランプ大統領の投稿に対し「誤情報」のラベルを付けたことで議論を呼んでいます。このレポートでは、この新機能に対する20,313人のアメリカのユーザーの反応を調査、まとめています。 …
- その他
【動画】Withコロナの時代にどういうコミュニケーションを描くか、クロシードデジタル片山CSO
セガグループで電通も資本参画しているクロシードデジタルの取締役CSOの片山智弘氏は、5月18日に開催した「Media Innovation Connect #1 コロナに負けない施策特集」にて、「今、考えるべきコミュニケーション・デザインについて」と題して、新型コロナウイルス影響下の…
- その他
- その他
Zoom、中国政府の要求に応じて会議を閉鎖したと認める・・・ポリシーを改正予定
天安門事件から31年を迎えるのに合わせて、米国に拠点を置く中国活動家グループがZoomでオンラインイベントを実施した際に、Zoomを運営する米国のZoom Video Communicationsがアカウントを閉鎖し、イベントを中止させたとして欧米メディアを中心に強い非難を受けていま…
- その他
- その他
Twitter、中国などの国家が情報操作のために運用していた約18万のアカウントを削除
ツイッターは、中国・ロシア・トルコが情報操作のために運用していたと見られる約18万件のアカウントとコンテンツを削除したと発表しました。削除されたもののうち、主要な3万2242件は透明性のためにアーカイブとして公開されていて、研究機関にも共有されるとのこと。 …
Black Lives Matterの社会変革がメディア企業を変えていく【Media Innovation Newsletter】6/14号
毎週末発行、メディア業界の一週間を振り返る「Media Innovation Newsletter」です。今週のテーマ解説では、Black Lives Matter運動がメディアに与える影響について書きます。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media In…
- その他
気候変動メディアの「ブルームバーググリーン」が紙媒体を創刊
ブルームバーグは今年1月、気候変動をテーマにしたバーティカルメディア「ブルームバーググリーン」(Bloomberg Green)をオープンしました。これまではデジタルメディアでウェブサイト、ニュースレター、ポッドキャストなどでの展開でしたが、同社は季刊で紙媒体も創刊す…
