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IABがデジタルマーケティングの将来に向けた5つのトレンドを発表・・・広告と引き換えの無料コンテンツの価値は消滅傾向
3月8日、広告メディアの業界団体IAB(Interactive Advertising Bureau)は、コンサルティング会社PwCと協力して調査したデジタルマーケティングの将来に向けたトレンドを発表しました。調査結果では、「広告配信と引き換えに無料コンテンツを提供する広告サポートコンテ…

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ロイター研、主要メディアにおける女性リーダーの割合を調査…日本のトップ編集者はゼロ
ロイター研究所は、メディアにおける女性の活躍についての調査結果を発表しました。メディアにおいても世界的に多様性を求める声が高まっている状況ですが、調査対象国における女性のトップ編集者の割合は前年比で横ばいで、日本ではゼロだったということです。 日本に…

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キメラ、メディア向けのサブスクリプション基盤「Ximera Ae」を開発し「週刊文春 電子版」に提供開始
ウェブメディア事業支援サービスを展開する株式会社キメラが、自社開発のサブスクリプション管理プラットフォーム「Ximera Ae」(読み:キメラ・エーイー)を株式会社文藝春秋のウェブサイト『文春オンライン』で開始した有料サービス『週刊文春 電子版』でローンチした…

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パパラッチのセレブ写真はもう使わない、老舗メディア「Hollywood.com」の決定
ハリウッドの映画やセレブに関する情報を発信する老舗メディアのHollywood.comは、本人の同意なく撮影されたパパラッチの写真を今後利用しないと発表しました。同誌はパパラッチの行為はセレブの生活を破壊するものであり、世界中のメディアに対して同様の行動を取るよ…

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静岡新聞社・静岡放送、不倫騒動で辞任の大石氏に代わる新社長の就任を発表
株式会社静岡新聞社と静岡放送株式会社は、9日に開催された取締役会で、社長の大石剛氏が同日付で辞任し、各社の新社長を選定したことを公式サイトで発表しました。静岡新聞社は大須賀紳晃(おおすが・のぶあき)氏、静岡放送は榛葉英二(しんば・えいじ)氏がそれぞれ…

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Tastemade Japan、ハイセンスなライフスタイルグッズを取り揃えたオンラインストアを開始
食、旅、ホーム/DIYを主なテーマにオンラインでライフスタイルコンテンツを提供するTastemade Japan株式会社が、ハイセンスなグッズを揃えたECサイト「TASTEMADE」をオープンしました。 Tastemade Japanは、2012年にロサンゼルスで設立され、日本を含めた8ヵ国で展開さ…

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英国政府、ジャーナリストを暴力や脅迫・オンラインでの嫌がらせから護る行動計画
英国政府は、メディア関係者やジャーナリストを暴力や脅迫、オンラインでの被害などから護るための初の国民行動計画を発表しました。 ボリス・ジョンソン首相は「言論の自由と報道の自由は私達の民主主義の中核であり、ジャーナリストは妨害される事なく仕事に取り掛か…

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バズフィードが買収したハフポストで大規模レイオフ、前年は約20億円の損失
2月にバズフィードによる買収が完了したハフポストで大規模なレイオフがあり、多くの従業員が編集部を去ったと当事者のハフポストが報じています。バズフィードは2月にハフポストをベライゾン・メディアから買収したばかり。今後も別々のメディア、別々の編集部として運…

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トリビューン・パブリッシングの通期業績、デジタルは伸びたものの損失拡大
「シカゴ・トリビューン」「バルチモア・サン」などを発行する大手新聞社のトリビューン・パブリッシングは2020年度の通期業績(1-12月)を発表しました。デジタルは伸びたものの、新型コロナウイルスの影響で売上が大きく減少、損失が拡大しています。同社は投資ファンド…

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テレビ番組のネット配信 権利手続き簡素化へ・・・著作権法改正案を閣議決定
政府は今月5日、テレビ番組のインターネット上での同時配信等を行う際に著作権手続きを円滑にする著作権法改正案を閣議決定しました。なお、追っかけ配信、一定期間の見逃し配信も対象に含まれます。 現行の著作権法では、著作物を含んだ放送番組をネット配信する際には…

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入学希望者が殺到、次世代クリエイターの育成を目指すバンタンの「クリエイターアカデミー」が目指す教育とは?
バンタンが2021年4月に開校する「バンタンクリエイターアカデミー」は、YouTuberに代表されるインターネットの動画制作に携わる人材を育てようとするスクールです。最初の入学生は当初の100名定員(專門部50名、高等部50名)を大きく上回る申込みがあり、枠を拡大して受…

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ローカル情報を重視するFlipboard、1000以上の都市をカバー
ニュースアプリのFlipboardは昨年10月からローカル情報の取り扱いを強化していますが、このたび、米国とカナダの1000の地域を対象都市に広げたことを明らかにしました。昨年10月には60の一部の大都市のみをカバーしていましたが、これにより主要な都市がカバー範囲とな…