- AI
- 企業戦略
AIニュースアプリの「Artifact」が米ヤフーに買収、アプリは閉鎖されるも技術は活かされる
米ヤフーは、インスタグラムの共同創業者であるKevin Systrom氏と Mike Krieger氏が手掛けてきた、AIベースのニュースアプリ「Artifact」を買収したと発表しました。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #153】アイ・アールジャパンの上方修正は収益力を取り戻す号砲となるか？
企業のIR活動を支援する株式会社アイ・アールジャパンホールディングスが、3月25日に2024年3月期通期業績の上方修正を発表しました。
- デジタルメディア
アメリカ人の僅か43%がメディアを信頼している・・・党派によっても異なる傾向
アメリカ国内の複数の主要機関、特に国内ニュースメディアに対する信頼度が低いことが、The Center Square Voters’ Voiceの最新の世論調査で明らかになりました。
- デジタルメディア
- 新聞
- ジャーナリズム
「The Markup」の創業者が科学的手法を調査報道に加えた「Proof News」を立ち上げ
「Proof News」の創設者であり、The Markupの前編集長であるジュリア・アングウィン氏は、「ハロー・ワールド！」と書いて新しい新聞の発刊予告をしました。
「数時間でAIがコピーした記事が出回る」ピンクスライムに注意【Media Innovation Weekly】4/1号
WIREDが今年2月、セルビア人の元DJ起業家が運営するメディアネットワークが、放棄されたメディアサイトのドメインを再利用し、大量のAIコンテンツを流し込んでプログラマティック広告で収益化している様子を伝えました。
- デジタルメディア
「The Atlantic」がサブスクリプションで100万人を突破、黒字化も達成
3月28日、The Atlanticは100万を超える購読者数を獲得し、黒字化を達成、数年前に同社が設定した2つの目標を超えたと明らかにしました。編集長 Jeffrey Goldberg氏とCEO Nicholas Thompson氏がスタッフへのメールでこのニュースを発表しました。
- デジタルメディア
「LIFE」が雑誌とデジタルで復活、モデルのカーリー・クロスがメレディスと提携
雑誌「LIFE」が復活するそうです。
- デジタルメディア
インデペンデントとバズフィードが英国事業を統合する戦略的パートナーシップ
・The IndependentとBuzzFeed UKが提携
・英国・アイルランドでのデジタルスーパーグループ形成
・ジェネレーションZ・ミレニアル世代に焦点
- 業績
【メディア企業徹底考察 #152】モビリティ向けシステム開発Will Smartが新規上場、市場規模拡大の大波に乗れるか？
株式会社ゼンリンの子会社で、モビリティ向けのプラットフォーム、システム開発を行う株式会社Will Smartが2024年3月13日に上場承認され、4月16日にグロース市場に新規上場します。
- デジタルメディア
- プラットフォーマー
- AI
国連総会、人工知能に関する倫理的発展のための画期的な決議を採択
国連総会は、人工知能（AI）のガイドラインを優先する世界的な枠組みの発足について合意に達しました。本決議案は、米国が主導し、中国やインド他の120カ国が支持し、史上初のグローバルなAIガバナンスにおける規範となりました。
- デジタルメディア
フィナンシャル・タイムズ、Claude3を活用したAIツール「Ask FT」を提供開始
英国のフィナンシャル・タイムズ(FT)は、同社初となる生成系AIを活用した機能を購読者向けにリリースしました。
- デジタルメディア
通信社も苦境か、米国の大手新聞社ガネットとマクラッチーがAP通信との契約を解除
新聞社の収益が低下する中で、通信社との関係も変化しているようです。
オープン化に向かう「Threads」、メタの狙いは何か【Media Innovation Weekly】3/25号
メタは「Threads」を、ソーシャルネットワークプラットフォームを相互に接続するための分散型ネットワーク規格「Fediverse」に対応する意向を示してきましたが、今回、初めてその詳細を明らかにしました。
- 業績
【メディア企業徹底考察 #151】のぼり制作のイタミアートが新規上場、印刷業界もD2Cの時代へ
印刷事業を行う株式会社イタミアートが2024年3月4日に上場承認され、4月8日にグロース市場に新規上場します。
- デジタルメディア
「スポーツ・イラストレイテッド」の出版権、ミニッツ・メディアが取得
「スポーツ・イラストレイテッド」はオーセンティック・ブランズ・グループが保有していて、アリーナグループにライセンスしていましたが、ライセンス料の不払いを理由に3月上旬、突如ライセンス契約を解除したという発表がなされました。
米国で再びTikTok禁止に向けた動き、選挙を睨んだ動きか【Media Innovation Weekly】3/18号
今週のテーマ解説 米国で再びTikTok禁止に向けた動き、選挙を睨んだ動きか
