企業(149ページ中10ページ目)

- 企業戦略
【メディア企業徹底考察 #154】オールアバウトの構造改革は20名の人員削減で本当に充分なのか?
・オールアバウトは人員削減等の改革実行。2024年3月期は5億7,000万円の純損失見込み
・コンシューマサービス事業が売上9割を占め、メディア事業は売上減少中
・メディア事業が大苦戦。必要な改革は不採算メディア閉鎖や人員移転

- 業績
noteの1Q業績、赤字幅は縮小 流通額が伸び、法人向けも堅調
・note株式会社が2024年11月期の連結業績を発表
・会員登録者数777万人、公開コンテンツ数4,259万件に達す
・notepro事業の成長に伴い利用企業数が増加

- AI
- 企業戦略
AIニュースアプリの「Artifact」が米ヤフーに買収、アプリは閉鎖されるも技術は活かされる
米ヤフーは、インスタグラムの共同創業者であるKevin Systrom氏と Mike Krieger氏が手掛けてきた、AIベースのニュースアプリ「Artifact」を買収したと発表しました。

- 業績
【メディア企業徹底考察 #153】アイ・アールジャパンの上方修正は収益力を取り戻す号砲となるか?
企業のIR活動を支援する株式会社アイ・アールジャパンホールディングスが、3月25日に2024年3月期通期業績の上方修正を発表しました。

- 企業戦略
スペースシャワーとSKIYAKIが経営統合、新会社発足
・スペースシャワーとSKIYAKIが経営統合
・新会社「スペースシャワーSKIYAKIホールディングス」設立
・アーティスト・ファンの新体験創出を目指す

- デジタルメディア
- M&A
メディアジーン、Sirabeeとfumumuの事業を譲受
・メディアジーンが2事業を事業譲受
・Sirabeeとfumumuが新たに加入
・TNLメディアジーンのシナジー強化

- 出版
- M&A
芸文社、ネコ・パブリッシングから自動車専門誌「ル・ボラン」の事業を取得
・芸文社が『ル・ボラン』事業を譲受
・2024年4月1日付での事業授受
・芸文社、出版・イベント事業を強化

- 業績
【メディア企業徹底考察 #152】モビリティ向けシステム開発Will Smartが新規上場、市場規模拡大の大波に乗れるか?
株式会社ゼンリンの子会社で、モビリティ向けのプラットフォーム、システム開発を行う株式会社Will Smartが2024年3月13日に上場承認され、4月16日にグロース市場に新規上場します。

- 企業戦略
アイレップとDACの統合会社、社名は「株式会社Hakuhodo DY ONE」に
・アイレップとDACが統合し新会社設立
・新社名「Hakuhodo DY ONE」に込めた想い
・デジタルマーケティングのトップリーダーを目指す

- 企業戦略
アマナ、事業再生ADR手続きを経て債務超過を解消
・アマナがADR手続きで債務超過を解消
・販売管理費の削減で財務改善、営業利益が出せる体質に
・クリエイティブ力で企業にサービスを提供していく

- 業績
【メディア企業徹底考察 #151】のぼり制作のイタミアートが新規上場、印刷業界もD2Cの時代へ
印刷事業を行う株式会社イタミアートが2024年3月4日に上場承認され、4月8日にグロース市場に新規上場します。

- 業績
【メディア企業徹底考察 #150】PR支援のマテリアルグループが新規上場、ファンドの出口案件で上値は限定的?
PRコンサルティングなどを行うマテリアルグループ株式会社が、2024年2月22日に上場承認され、3月29日にグロース市場に新規上場します。

- テレビ・動画
- 人事
NHK、経営委員長に古賀信行氏を選出・・・元野村證券社長
・古賀信行氏がNHK経営委員長に
・榊原一夫氏が委員長職務代行者に
・両氏の豊富な経歴と現職

- 業績
【メディア企業徹底考察 #149】「自治体通信」のイシンが新規上場、Webメディアの収益化に一石を投じる
全国の自治体関係者向けの情報通信サイト「自治体通信」を運営するイシン株式会社が、2024年2月20日に上場承認され、3月25日にグロース市場に新規上場します。

- 業績
英リーチの通期決算、売上・営利ともに微減・・・PVが大幅に減少、米国に戦略投資
英国の新聞社・リーチ(Reach)は、2023年度の通期業績を発表しました(1-12月)。同社のCEO、ジム・マレン氏は、年金資金の調達や訴訟に関する長期的な不確実性が取り除かれたと報告。負債を削減し、事業に集中する環境を得られたとしています。

- 企業戦略
MyAnimeListが4億円の増資、業界向けのコンサルビジネスも
・MyAnimeListが4億円の増資を実施
・Animoca Brandsとコアミックスが引受先に
・新メディア・マンガマーケティング事業部を設立