企業(149ページ中5ページ目)
- 業績
のれんの減損で大赤字を出したビザスクが収益力高めて反転攻勢へ【メディア企業徹底考察 #183】
スポットコンサルティングサービスを提供するビザスクの業績が急回復しています。
- 人事
TBSテレビ、元PIVOT執行役員の竹下隆一郎氏を特任執行役員に起用・・・「TBS CROSS DIG with Bloomberg」を推進
・TBSテレビが竹下隆一郎氏を特任執行役員に選任
・「TBS CROSS DIG with Bloomberg」のチーフコンテンツオフィサーに就任
・デジタルメディア運営の経験を活かし、グローバルな視点でのコンテンツ制作を目指す
- M&A
三菱地所が株式会社東京を子会社化・・・エレベーターメディア事業拡大に向け50億円超を出資
・株式会社東京が三菱地所の子会社となる
・エレベーターメディア「GRAND」の事業拡大を目指す
・50億円超の追加出資や新ハードウェア開発を計画
- 人事
東洋経済新報社、新社長に山田徹也氏
・東洋経済新報社が新社長に山田徹也氏を選任
・現社長の田北浩章氏は会長に就任予定
・山田氏は1998年入社、編集局長などを歴任
- 業績
国内外で手帳がヒット、ほぼ日が市場を開拓できた理由はどこにあるのか？【メディア企業徹底考察 #182】
・ほぼ日手帳が海外で成功し増収を実現
・ターゲットのニーズを忠実に反映した商品
・独特の経営スタイルが競争力の源泉
- M&A
フリークアウト、VAAS社を完全子会社化・・・High Impact広告をはじめとするネット広告を強化
・フリークアウトがVAAS社の発行済株式100%を取得し完全子会社化
・High Impact広告ソリューションの提供力を強化
・広告主・メディア双方のニーズに応える体制を構築
- デジタルメディア
- プラットフォーマー
- その他
- その他
- アドテクノロジー
- その他
- 業績
- その他
スマホゲーム運営のコムシード、ユーザー獲得からマネタイズまでの一気通貫支援により新規立ち上げアプリの最速グロースを実現PR
・コムシードは新規アプリの収益化に成功
・フォーエムと連携しプロモーション最適化
・今後も多様な事業展開を目指す
- 業績
業績の停滞感強まるウォンテッドリー、創業者の持株比率引き下げで組織変革なるか？【メディア企業徹底考察 #181】
求人メディア「Wantedly」を運営する
- M&A
オリコン、広告企画制作会社の新旭を子会社化・・・ノウハウを活用しCSランキング企業に広告を提供
・オリコンが広告企画制作会社の新旭を買収
・新旭の広告ノウハウを活用し、サービス拡充へ
・買収額は非公開、10月15日に株式譲渡完了予定
- 業績
3DアルゴリズムのSapeetが新規上場、売上比率の高い親会社PKSHAとの関係に変化は？【メディア企業徹底考察 #180】
生成AIの開発などを行う株式会社Sapeetが、2024年9月24日の上場承認され、10月29日にグロース市場の新規上場します。
- M&A
トムソン・ロイターが法律情報の「FindLaw」をInternet Brandsに売却へ
トムソン・ロイターが、法律情報サービス「FindLaw」をInternet Brandsに売却することで合意しました。この取引は規制当局の承認を経て、2024年第4四半期に完了する見込みです。
- 業績
エッジテクノロジーがTOBで非上場化へ、上場を経たM&Aがエグジットの潮流の一つになるか？【メディア企業徹底考察 #179】
AIの開発などを行うエッジテクノロジー株式会社が、千葉銀行によるTOBで非上場化される見込みとなりました。
- アドテクノロジー
- 広告市場
- 企業戦略
博報堂とDoubleVerity、AIを活用した動画広告配信の新ソリューション「AaaS with DV」
博報堂DYメディアパートナーズとDoubleVerifyの協業によるソリューションで、広告業界のアドベリフィケーションへの意識を高める狙いです。
- 人事
ジャーナリストのストレス度は高水準、56%が退職を考えた
・ジャーナリストのストレスが深刻化している
・燃え尽き症候群で退職を考える人が多い
・メンタルヘルス支援が不足している状況
- 業績
2024年度第1四半期 主要民放3社の決算分析・・・違いが見えるデジタル戦略とIP戦略 【メディア決算ウォッチ】
2024年度第1四半期の日本テレビ、テレビ朝日、TBSの決算結果が出揃いました。各社ともデジタル戦略の強化やコンテンツ開発に注力する中、業績に差が出始めています。
- 業績
社会人教育のSchooはダウンラウンドIPOも早期黒字化を達成【メディア企業徹底考察 #178】
・Schooが10月に上場、早期黒字化達成
・ダウンラウンドIPOだが成長期待高い
・解約率低く、戦略次第で収益性向上可能
