メディア(240ページ中17ページ目)
- テレビ・動画
声のモノマネをAIはどう評価する？日本テレビ『モノマネMONSTER』を支える音声解析技術の全貌
・クイティアの歌声モノマネ採点AIが日本テレビ『モノマネMONSTER』に採用され、本番収録で実運用
・既存の音声解析エンジンを活用し、開発着手からわずか1ヶ月で構築を実現
・声質やビブラート、抑揚など多角的な特徴量分析により「似ている」を客観的にスコア化
- デジタルメディア
Google、初の「Discover専用」コアアップデートを実施──クリックベイト排除とローカルコンテンツ優先へ
・GoogleはDiscover専用のコアアップデートを初めて実施し、ローカルコンテンツや専門性を重視している
・クリックベイトや誇張表現を抑制し、質の高い深掘りコンテンツへの評価を強化している
・Discoverは今後独立したアップデートサイクルを持つ可能性があり、メディアは戦略見直しが必要
- デジタルメディア
店舗事業者のリテールメディア参入本格化、2029年には2.3倍の1939億円市場に
・2025年のリテールメディア広告市場は前年比129%の6066億円、2029年には1兆3174億円規模に拡大する見通し
・EC事業者に加え、店舗事業者による広告ビジネスへの本格参入が進み、新たな成長領域として注目を集める
・大手企業を中心に組織化が進み、広告配信基盤の構築や効果測定手法の整備により投資環境が整いつつある
- 新聞
静岡新聞社がグローバル・メディアプラットフォーム「CUE」導入を決定、デジタル変革を加速
・静岡新聞社が2027年度にStibo DXのメディア・プラットフォーム「CUE」を全面導入し、編集局とメディア運営のワークフローを合理化
・Stibo DXは日本市場向けに日本語対応、日本のワークフロー対応、常設拠点の設立など包括的な準備を完了
・CUEはマルチメディア・ハイブリッド企業向けに構築され、運営コスト削減と公開時間短縮を実現するプラットフォーム
- デジタルメディア
ワシントン・ポスト、全従業員の3分の1を削減──約150年の歴史で最大規模のリストラ
・ワシントン・ポストは約150年の歴史で最大規模のリストラを実施し、全従業員の約3分の1を削減した
・政治報道に集中投資し、スポーツや国際部門などは大幅に縮小・閉鎖された
・経営悪化と読者・訪問者数の減少に伴い、コスト削減や従業員削減を進めており、経営陣の対応に批判もある
- テレビ・動画
メディア界の重鎮バリー・ディーラー氏、CNN買収に関心──WBD再編の渦中で浮上
ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD）の企業再編が混沌としています。Netflixへの事業売却とパラマウント・スカイダンスによる敵対的買収が同時進行するなか、メディア業界の大物バリー・ディラー氏がCNN買収に関心を示していたことが新たに明らかになりました。
- デジタルメディア
カナダ政府がメタとニュース復活を協議・・・オンラインニュース法が米加貿易交渉の焦点に
・カナダとメタがニュース復活に向けて協議中で法律見直しを模索
・米加貿易交渉の焦点に、カナダのデジタル規制が関係している
・パブリッシャーやプラットフォーム企業にとって影響が大きい局面
- デジタルメディア
Apple Newsはニュース媒体にとって「甘い果実」か？──英調査会社が収益配分の実態を分析
・Apple Newsは大きな収益を生む一方、偏った配分とジレンマが存在する
・滞在時間に基づき収益が配分され、高評価の古参メディアが恩恵を受ける
・AI時代において、Apple Newsの役割は重要性が増し、依存も高まる可能性がある
- デジタルメディア
英CMA、Google検索AI機能にパブリッシャー向け「オプトアウト」義務化を提案——コンテンツ利用めぐり初の行動規範
・CMAはGoogle検索のコンテンツ利用にオプトアウト権や透明性を求める規範案を公表した
・パブリッシャーにコンテンツAI利用の選択権を持たせ、ランキングやシグナルを規制
・業界は慎重な対応や公正な支払い条件を求めており、最終決定は2024年以降にされる予定
- テレビ・動画
PayPay経済圏が広告費"爆投"──TikTok「安全性」訴求で急浮上・・・12月CM出稿ランキング
・PayPayカードが2位に急浮上し、ソフトバンク「ペイトク」と合わせてキャッシュレス決済エコシステム拡大戦略を展開
・TikTokが4位にランクイン、安全性訴求で家族利用層の信頼獲得を狙う
・前年の「ふるさと納税」駆け込み需要から、物価上昇下での「生活防衛」へと消費者関心が明確にシフト
- ラジオ・音声
音声コンテンツのテキスト化が加速 ── ログミーBusinessが武田砂鉄『ラジマガコラム』の書き起こしを開始
・ログミーが文化放送と連携し、ラジオ番組の人気コーナー「ラジマガコラム」の書き起こし連載を開始
・マライ・メントライン氏ら5名の専門家が曜日別に時事問題を深掘りする内容を文字化
・通勤時間や隙間時間でもアクセス可能で、検索・繰り返し読みができる無料コンテンツとして提供
- その他
1年間で成長したウェブサイトは? SimilarWebの「Digital 100」ランキング、日本ではChatGPTが91.7%成長
・ChatGPTが米国・英国・ドイツ・豪州・日本で大規模サイト・アプリ部門1位を獲得
・日本市場では金融サービスのmexc.comが316.7%成長でウェブ部門首位に
・生成AIの実用的活用が継続的成長の原動力、生産性向上に焦点を当てた企業が上位に
- デジタルメディア
「ワシントン・ポスト」冬季オリンピック現地取材を断念 経営危機が深刻化か
・ワシントン・ポストは冬季オリンピックの取材を断念し経営難を象徴した
・2023年から連続的にレイオフや読者離れが進み、赤字が拡大している
・政治的動きや経営陣の決定が社内外の士気低下と収益悪化を招いている
- デジタルメディア
英Future、女性向けデジタルメディア「SheerLuxe」を約78億円で買収——検索依存しない「Google-Zero」モデルに着目
・英国のデジタルメディア企業Future plcが女性向けサイトSheerLuxeを約78億円で買収
・SheerLuxeは検索依存しないソーシャルファーストの「Google-Zero」モデルを採用
・買収でコンテンツ信頼性と新しい収益モデルの強化を図り、成長と多角化を推進
- デジタルメディア
Mediaite、「ニュースレターのニュースレター」を有料サービスとして開始——氾濫するメディア業界情報を5分で整理
・Mediaiteが有料ニュースレター「The Mediaite One Sheet」を開始し、業界情報を5分で解説するサービスを提供
・ニュースレター市場の拡大と情報過多の課題に対応し、解釈や分析を重視した内容を展開
・競合の増加やプラットフォーム変化に合わせ、情報の再構築と業界内の統合を目指す動き
- 新聞
訃報記事はビジネスか? 米地方紙では収益貢献は僅か
・米国の週刊新聞の訃報記事は収益源として限定的で総収入の5%未満にとどまる
・多くの新聞はコミュニティの絆や歴史記録のために訃報を維持している
・収益と公益の両面をどうバランスさせるかが地方メディアの共通課題
