最新記事(489ページ中368ページ目)
- その他
再び成長軌道に乗るMedium…課金は数十万人に、今後はニュースレターを強化
BloggerやTwitterなどの創業者として知られるエヴァン・ウィリアムズがリードする、コンテンツ発信プラットフォーム「Medium」が再び成長軌道に乗ったようです。 同社は最新のユーザーデータを公開し、月間ページビューが12億5000万に到達したことを明らかにしました。…
- その他
2020年上半期の全世界でのスマートフォン総使用時間はなんと1.6兆時間に
アプリに関する市場データと分析ツールを提供するApp Annieは、2020年の上半期において、全世界でのスマートフォンの総使用時間が1.6兆時間にのぼることをまとめた調査結果を発表しました。 2020上半期においては、新型コロナウイルスによる外出自粛や在宅勤務の浸透に…
- その他
ニューヨーク・タイムズ、テレビ欄を廃止…81年の歴史に幕
米「ニューヨーク・タイムズ」は、今週末で印刷版に81年に渡って掲載してきた、テレビ欄を廃止すると明らかにしました。同紙はストリーミングの契約者が増加する中で、テレビ欄が意味を成さなくなったと指摘しています。 ニューヨーク・タイムズのテレビ欄は文化面に掲…
- 連載
右脳×普遍性から考える…「メディアのイノベーションを生む50の法則」（#04）
日本のメディアを取り巻く環境は目まぐるしく変化し、予測困難な状況にあると言えます。国内・国外問わず新しいサービスが次々と誕生し、かつてのメディアのビジネスモデルを脅かしてきます。 そんな答えのないVUCAの時代でも、5年後10年後の未来を思い描いて、新しい発…
- その他
グーグル、オーストラリア当局の法案へ反論…ニュースへの支払いはサービス継続を困難に
オーストラリアにて提出された法案「News Media Bargaining Code（ニュースメディア契約法）」について、グーグルがオーストラリア国民に向けたメッセージを公開しました。この法案は、ニュースコンテンツの使用料をメディア企業に支払うようグーグルやフェイスブックな…
- その他
日経と日経HR、新たな転職サイト「日経転職版」…日経IDと連携
日本経済新聞社と日経HRは新たな転職サイト「日経転職版」のサービスを開始しました。サイト運営や会員登録以降のサービスの提供は日経HRが行います。 「日経転職版」日経グループ各社がネット上で展開する様々なサービスのログインに利用できる「日経ID」を有する会員…
- その他
- その他
広告のプライバシー規制がメディアに与える影響…収益減の危惧、読者を抱えるメディアには好機という見方も
アップルが9月中旬にも投入するとしている最新のOSであるiOS14において、広告主がユーザーをトラッキングするための仕組みであるIDFA(Identifier for Advertisers)の利用が、ユーザーによるオプトインが必要となります。これによってユーザーがアプリ毎に許可をしなけれ…
メディアに物理的な編集部は不要か? オフィスを永久に閉鎖する米大手新聞社も【Media Innovation Newsletter】8/30号
毎週末発行、メディア業界の一週間を振り返る「Media Innovation Newsletter」です。今週のテーマ解説では、TikTokの買収の行方について書きます。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media Innovation Newsletter」 では…
- その他
- その他
独禁法によるGAFAの解体は21世紀には意味のない議論…潜む深刻な誤解とは?
本記事はThe Conversationに掲載された、アメリカのTufts Universityで国際経済を専門とするBhaskar Chakravorti教授による記事「Lawmakers keen to break up ‘big tech’ like Amazon and Google need to realize the world has changed a lot since Microsoft and St…
- その他
香港の最有力紙「アップルデイリー」創業者の逮捕が象徴する言論の自由の終わり
本記事はThe Conversationに掲載された、オーストリアのUniversity of MelbourneのBrendan Clift教授による記事「‘Killing the chicken to scare the monkey’: what Jimmy Lai’s arrest means for Hong Kong’s independentmedia」をCreative Commonsのライセンス…
- その他
新型コロナウイルスで加速した動画消費、コネクテッドTVは160%増
動画配信ソリューションを展開するBrightcovehが、同社のネットワークから得られた、世界中の人々のビデオコンテンツ視聴傾向を分析した「Video Index」を公表しました。 目次 コネクテッドTVの成長アジア地域ではスマホでの動画視聴が人気オーストラリアとNZでは動画視…
- その他
産経新聞社が初のファンコミュニティサービス「きっかけ」をオープン
株式会社産業経済新聞社が新聞メディア初のファンコミュニティサービス「きっかけ」をクオンと共同でオープンし、運営を開始しました。 「きっかけ」は、新たな価値観を見つめ、消費者と企業・団体の共創を行うきっかけとなるようなコミュニケーションが行われるコミュ…
- その他
- その他
フェイスブック、広告ネットワークからIDFA利用を削除へ…開発者の収益は50%減の可能性もあると警告
フェイスブックは、同社が展開する広告ネットワークである「Facebook Audience Network」から、アップルがiOS14から取得に際してオプトインを必須とするとしている、IDFAの利用をiOS14以降のデバイスで停止すると明らかにしました。 IDFAはiOSデバイスを一意に特定する…
- その他
コンテンツコマースを昨年比2倍に伸ばした「GQ」、初のオンラインショップ「GQ Shop」もオープン
コンデナストが発行する「GQ」(米国版)がコマースにより力を入れていくようです。 今回、同ブランドとして初となるオンラインショップ「The GQ Shop」をオープンし、印象的な「GQ」のロゴをあしらった、様々なシャツや、ブランドとコラボレーションした限定アイテム、雑…
- その他
GMO-AM、「TAXEL byGMO」 にメディアの直帰率を改善する「離脱位置レコメンド」提供開始
アドテクノロジー事業、メディアセールス事業等を展開するGMOアドマーケティング株式会社は、レコメンドウィジェット「TAXEL(タクセル) byGMO」で、WEBメディアの直帰率を改善する新機能「離脱位置レコメンド」を2020年8月27日(木)より提供開始しました。 「離脱位置レ…
- その他
- その他
TikTokの売却によって利益を得るのは誰か?
中国の動画共有アプリ「TikTok」が再び頻繁にニュースの見出しに登場しています。国家安全保障上のリスクやユーザーのデータが中国共産党によって盗み出されているのではないかとの憶測が何ヶ月も続いた後、ドナルド・トランプ米大統領は米国でのTikTokの使用を禁止する…
