最新記事(500ページ中69ページ目)
- デジタルメディア
東急グループ、ARを活用した新たな広告サービスの実証実験を発表
・東急エージェンシーと東急が、ARを活用した新広告体験を実証実験
・スマホでQRコードを読み取ると、CG映像と現実が融合した体験が可能
・渋谷駅や東急線車内で11月11日から17日まで実施
- デジタルメディア
「Reddit」が初の黒字化達成、デイリーの利用者も1億人超え・・・海外展開も加速
・Redditが初めて黒字化を達成した
・DAUが過去最高の1億人を突破
・広告収入56%増で収益性が向上
- デジタルメディア
いよいよ大統領選挙、メディアの次の4年はどうなる?【Media Innovation Weekly】11/5号
4年に一度の米国大統領選挙の投票が11月5日に実施されます。日本時間の5日夜から投票が始まりますが、結果は僅差が予想され、勝者の確定までは数日かかる可能性もあります。
- デジタルメディア
- フォーエム
「イヤホン目覚まし時計／電動ランナー」ディープレビュー分析機能を活用して、自動でレビューを分析！業務工数を83%削減し、ユーザー目線の機能開発を実現PR
・レビュー分析により業務工数を83%削減
・ディープレビュー分析機能で評価確認が容易に
・今後の海外展開に向けて支援を希望
- 新聞
「大統領選挙の支持表明を辞める」ワシントン・ポストの決定でサブスク購読者が10%離れる
アマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏が所有するワシントン・ポストが近年の伝統を破り、大統領選挙で特定の候補者の支持を取りやめた事で、同社のデジタル版の購読者の約10%にも相当する25万人もの読者が購読を取りやめたそうです。
- 業績
のれんの減損で大赤字を出したビザスクが収益力高めて反転攻勢へ【メディア企業徹底考察 #183】
スポットコンサルティングサービスを提供するビザスクの業績が急回復しています。
- デジタルメディア
朝日新聞社、HR University受講者向けに「朝日ウイークリーデジタル」を無料提供
・朝日ウイークリーデジタルがHR University受講者向けに無料提供開始
・英語力向上とビジネス知識習得の相乗効果を狙う
・11月1日から開始、月額1,300円相当のサービスを無料で利用可能
- デジタルメディア
テクノエッジ、新編集長に矢崎飛鳥氏が就任・・・コミュニティ重視の新たな展開へ
・テクノエッジの新編集長に矢崎飛鳥氏が11月1日付で就任
・コミュニティを重視し、読者との深い繋がりを目指す方針
・前編集長Ittousaiは主筆として執筆活動を継続
- 人事
TBSテレビ、元PIVOT執行役員の竹下隆一郎氏を特任執行役員に起用・・・「TBS CROSS DIG with Bloomberg」を推進
・TBSテレビが竹下隆一郎氏を特任執行役員に選任
・「TBS CROSS DIG with Bloomberg」のチーフコンテンツオフィサーに就任
・デジタルメディア運営の経験を活かし、グローバルな視点でのコンテンツ制作を目指す
- デジタルメディア
ブルームバーグが「週末版」を導入・・・74万人のサブスク維持と週末閲覧数増加を狙う新戦略
・ブルームバーグ、週末版を開始し購読者維持を目指す
・金融と文化の交点に焦点を当てた内容を展開
・解約防止と週末の閲覧数増加を狙う新戦略
- 広告商品
Raku-P、コインパーキング向け新DOOH広告サービス開始 駐車場の新たな価値創造へ
・Raku-Pがコインパーキングで新DOOH広告サービスを11月1日から開始
・Raku-Pポールのディスプレイで車買取販売サービスの動画広告を配信
・駐車場の新たな収益モデルと街づくりへの貢献を目指す
- デジタルメディア
LINEヤフーと朝日新聞社の「ニュース健診2024」、2週間で100万人が参加・・・フェイクニュース対策に課題
・LINEヤフーと朝日新聞社の「ニュース健診2024」が2週間で100万人突破
・フェイクニュース経験者が51%、若年層ほど高い傾向
・フェイク画像の見分けが特に難しく、正答率40%と低水準
- M&A
三菱地所が株式会社東京を子会社化・・・エレベーターメディア事業拡大に向け50億円超を出資
・株式会社東京が三菱地所の子会社となる
・エレベーターメディア「GRAND」の事業拡大を目指す
・50億円超の追加出資や新ハードウェア開発を計画
- 人事
東洋経済新報社、新社長に山田徹也氏
・東洋経済新報社が新社長に山田徹也氏を選任
・現社長の田北浩章氏は会長に就任予定
・山田氏は1998年入社、編集局長などを歴任
- その他
博報堂、ロイヤルティプログラム支援チームを発足・・・顧客との情緒的つながりを重視
・経済的メリットだけでなく情緒的つながりを重視
・クリエイターも参画し、ブランド体験を重視した設計
・顧客との中長期的エンゲージメント構築とLTV最大化が目的
- 新聞
米地方紙の現状、隙間を埋めるデジタルニュースネットワークの台頭
新聞の廃刊が相次ぐ米国で、デジタルニュースネットワークが急速に存在感を増しています。メディル大学が発表した最新レポートによれば、22のデジタルネットワークが運営する740のニュースサイトが、地域ニュースの新たな担い手として浮上しているようです。
