あっという間に2023年も終わりを迎えようとしています。皆様にとって今年はどんな一年だったでしょうか? メディア業界はなかなか先行きが見えない状況が続いていますが、Media Innovationは引き続きメディア業界の希望を伝えていければと思っております。
Media Innovationでは年末企画の一環として、2024年に向けたアンケートを実施します。
スポティファイは広告ネットワークであるスポティファイ・オーディエンス・ネットワークを、フランス、スペイン、イタリアで提供開始しましたが、11月にはインド、日本、ブラジル、メキシコ、スウェーデンへの拡大を発表しました。
英国のガーディアンが、新しい広告商品「Guardian Light」を導入しました。これは、オンラインのプライバシー意識が高まる中で、従来の広告手法に新たな解を提供するものです。
日本経済新聞は、ビジネスや暮らしに必要なニュースを最小限に厳選し、わかりやすくかみ砕いて解説する若者向け新デジタル媒体「Minutes by NIKKEI(ミニッツ・バイ・日経)」を2023年11月21日に創刊しました。
昨年来、話題に上がっている米国の経済誌「フォーブス」の買収ですが、進捗していたと見られた若き起業家、オースティン・ラッセル氏が買収を断念したということです。
株式会社ADKマーケティング・ソリューションズと株式会社オトナルが共同で、音声配信プラットフォーム「stand.fm(スタンドエフエム)」初のプログラマティック(運用型)広告を展開しました。
Webマーケティングを手掛けえるナイル株式会社が、
株式会社Tokyo Otaku Modeは、株式会社小学館のグループに参画すると発表しました。
ソーシャルメディア上でのイスラエルとハマス間の戦争に関する偽情報が新たな問題となっています。NewsGuardの最新レポートによると、こうした偽情報に広告が掲載され、企業やブランドが意図せずに政治的なプロパガンダに関与してしまう可能性があると指摘されています。
株式会社アイレップは、検索型FAQシステム「Helpfeel」を提供する株式会社Helpfeelと業務提携を締結しました。今回の提携でアイレップ社は、Helpfeelが実施する「Helpfeel Partner Program」のパートナーとして、「Helpfeel」の導入・運用支援サービスの提供を始めます。
・noteが100%子会社「note AI creative」設立 ・AIによる創作のバリューチェーンの革新を目指す ・noteの開発スピード加速、ユーザー体験向上を期待
株式会社 ADKホールディングス(ADK HD)は、日本における韓国企業のマーケティング活動強化を目的に、韓国のマーケティング企業INNOCEANと戦略的パートナーシップを締結しました。
株式会社博報堂とnote株式会社が共同で、ブランディングサービス「ソーシャル・ベンチレーション(ventilation)」の提供を始めました。
株式会社CARTA COMMUNICATIONSは、クッキーレスに対応したデータ統合支援・活用サービス「Data Dig」で、YouTube広告で新たな評価指標を用いた検証サービスの提供を開始いたしました。
REVISIO(リビジオ)株式会社は、関東関西エリアで放送された全業界のCMを検索でき、毎秒の見られ方を分析できる新商品「RE.Search(りさーち)」の提供を始めました。