【2020年締め括り】今年のMedia Innovationの人気記事と注目記事を一挙紹介

世の中が大きく動いた2020年。メディアの世界も変化のど真ん中にありました。MIでも約1500本の記事を公開し、様々なニュースをお届けしてきました。年の瀬ということで、今年の人気記事や、注目記事をご紹介しながら2020年を振り返っていきたいと思います。

PVが多かった人気記事トップ10

何百万PVもあるメディアと違って、PVが多いといっても数千ではあるのですが、その中でも注目を集めたトップ10をご紹介します。

  1. 資生堂、2023年に広告媒体費の90%以上をデジタルにシフト…「今のスピードでは駄目だ」
  2. 緊急事態宣言解除後のイベント運営はどうなる? 東京都が指針
  3. 動画メディアのC Channel、異例のTOKYO PRO Market上場へ・・・直近時価総額は約240億円
  4. 自由な言論を守る? 新たなソーシャルプラットフォーム「Parler」はTwitterに替われるか?
  5. NewsPicks、佐々木紀彦氏が退任…新会社を設立して新しいチャレンジへ
  6. コロナで人の行動はどう変わった? グーグルが世界中の行動分析データを公開・・・日本も都道府県別に確認可能
  7. マイクロソフト、ヒートマップや行動データ再生などサイト改善のための無料ツールを一般公開
  8. Facebook広告単価が3月から激減、新型コロナウイルスで出稿手控えか
  9. Instagramがステマを禁止、英国で当局からの指導で…「#ad」を義務付け
  10. ニューヨーク・タイムズ、100万人が新規契約し、記録的な一年だったと発表 

最も人気だったのは、資生堂が広告費の90%以上をデジタルに振り分けていくというニュース。今年はDX(デジタルトランスフォーメーション)が流行語のようになりましたが、マーケティングのデジタルシフトもその一つ。伝統的にマスマーケティングに注力してきた化粧品のトップがデジタルシフトを強力に推し進めていくという決意が多くの人の注目を集めたようです。

そしてはやり当然というか新型コロナウイルスに関連する記事が目立ちました。

新型コロナウイルスとメディアはどう戦ったか

新型コロナウイルスの感染拡大もメディアやニュースの価値を再認識させた出来事でした。その一方で、環境の変化はメディアのビジネスを根幹から変え、メディアの変化を促しました。

巣ごもり需要によってメディア消費が拡大した一方で、広告を中心とするビジネスには大きな打撃が。特に欧米のパブリッシャーではレイオフの嵐が吹き荒れました。政府によるメディア支援策も議論され、PPP(米国の雇用助成金)を受け取るべきかという議論も出ました。ただし広告単価やデジタル広告の出稿については下半期からは回復の傾向にあるようです。

広告規制・プライバシー

欧州のGDPR、カリフォルニア州のCCPAなどオンラインでのプライバシー保護の流れは世界的な潮流になっています。広告においても、過度なターゲティングが問題視され、同意を得ない利用が厳しく制限されるようになってきています。特にユーザーを追跡する有力な手段だったクッキーや、アプリでのIDFA利用が制限される事で、広告は大きな岐路に立たされています。

ただし、筆者はパブリッシャーにとっては追い風な面もあるのではないかと考えます。ユーザーとの接点を持ち、同意を取得するにも最前線にいるからです。そんな記事も書きました。

大統領選挙と政治の季節

2020年は新型コロナウイルスと共に、前代未聞の大統領選挙があった年として記憶されるでしょう。選挙自体も異例の接戦でしたが、選挙をとりまく情報流通には混乱があり、批判があり、課題が多く見られました。

前回の大統領選挙で大きな影響力を持ったとされるソーシャルメディアは過度な情報流通に歯止めをかける施策を打ち出しました。ツイッターはリツイートの機能を制限したり、各社はQAnonと呼ばれる陰謀論を排除しました。トランプ大統領による不確かな投稿に対する警告も話題を呼びました。対してトランプ大統領はプラットフォームが「表現の自由」を妨げ、検閲を行っているとして、通信品位法というプラットフォーム企業の免責を広く認めた法律の改正を目指しました。各社は「表現の自由」と「適切な情報流通」の狭間で苦心したと言えるでしょう。

もとより明確だったメディアの左右対立や、分断もより明確になりました。左派で有力なニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストがペイウォールで収益化を目指す中で、無料の右派のニュースメディアが勢力を伸ばしているという話もありました。また、トランプ氏がFOXに変わる右派のメディアを作ろうとしているという話題もありました。

メディアの信頼性をどう取り戻すか

メディアの存在意義が示された一方で、その信頼性には疑問が付けられています。特にデジタルメディアの信頼性は低いようです。また、広告に対する信頼性も低いということです。朝日新聞のインタビューでは記者の生の声を届けていくことが信頼性を取り戻す一助になるのではないかという話もありました。

巨大なプラットフォームをどうするか

GAFAと呼ばれる巨大なプラットフォームをどうするかも議論の一つにりました。

各社は引き続き強力なソリューションを打ち出してエコシステムを強化する一方で、強固なウォールドガーデンに対しては批判も強まっています。フェイスブックは広告のボイコット騒動が、アップルはアプリストアの値下げを求める行動が大きくなりました。

米国議会では強硬な解体議論も出てきました。1月からはバイデン氏と民主党がリーダーシップを取りますが、議会の過半数を取れるかはまだ不透明で、このあたりの政治的な要因もGAFAの行く末を占う上では重要なポイントになりそうです。

新領域への期待が高まる

パブリッシャーにおいては広告の低迷に対して、新しいビジネスモデルを探す動きが強まりました。中でもコマースは世界的にチャレンジが続いています。また、サブスクリプションも新型コロナウイルスや大統領選挙で大きく伸びたと言われています。

コマース

サブスクリプション

音声

ニュースレターなど

メディアの再編機運高まる

メディアの体力低下は、世界的な金余りも相まって再編機運を高めています。今年もメディアの買収や売却のニュースが耳目を集めました。デジタルボーンのパブリッシャーであるバズフィードが同業のハフポストを買収するというニュースも話題となりました。年末にはSPACと呼ばれる買収目的の上場企業を活用したスキームも出てきました。

メディアのチャンスは大きい!

様々な課題がありながら、メディアでのチャンスはまだまだ大きいと思っています。雑誌や新聞社もデジタルシフトに成功し、大きな成果を得る企業が出てきています。

今年の特集

連載・その他

まとめ

それでは!2021年も頑張っていきましょう。

2,773ファンいいね
226フォロワーフォロー
2,436フォロワーフォロー

【10月12日更新】メディアのサブスクリプションを学ぶための記事まとめ

デジタルメディアの生き残りを賭けた戦略の中で世界的に注目を集めているサブスクリプション。月額の有料購読をしてもらい、会員IDを軸に読者との長期的な関係を構築。ウェブのコンテンツだけでなく、ポッドキャストやニュースレター、オンライン/オフラインのイベント事業などメディアの立体的なビジネスモデルをサブスクリプションを中核に組み立てていく流れもあります。

最新ニュース

Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。

関連記事

Advertisment ad adsense adlogger