【2021年締め括り】今年のMedia Innovationの人気記事と注目記事を一挙紹介

世界的なパンデミックが始まってから約2年。メディア業界も大きな変化の波で揺れ動き続けています。この記事では、2021年にMedia Innovationがお届けしてきた記事の中から、注目を集めた記事を一挙にご紹介。メディア業界の動向を振り返ります。 目次 PVが多かった記事…

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【2021年締め括り】今年のMedia Innovationの人気記事と注目記事を一挙紹介

世界的なパンデミックが始まってから約2年。メディア業界も大きな変化の波で揺れ動き続けています。この記事では、2021年にMedia Innovationがお届けしてきた記事の中から、注目を集めた記事を一挙にご紹介。メディア業界の動向を振り返ります。

PVが多かった記事トップ10

MIが2021年に公開した記事のなかで、もっともPVを集めた記事トップ10をご紹介します。

  1. 枻出版社、民事再生法を申請・・・主力メディアは譲渡済み
  2. 話題の次世代音声SNS「Clubhouse」が新たな資金調達へ…Twitterも類似サービスで追随、課題も
  3. INCLUSIVE、堀江貴文氏のメルマガ発行会社を買収・・・新株発行で堀江氏が第2位株主に
  4. NFTはなぜ世界的に注目されるのか?gumi國光氏が見る未来像とは…特集「パブリッシャーのためのNFT入門」#2
  5. 日経新聞、朝刊購読数は減少が続く…電子版はコロナ禍で増加も6月以降は微減
  6. 【メディア企業徹底考察 #9】電通と博報堂の業績比較、後塵を拝した電通は稼ぐ力を取り戻せるか？
  7. 再び緊急事態宣言、イベントは5000人もしくは収容率50%以下を目安
  8. 世界で大流行のニュースレター、人気のフォーマットを解説【寄稿】
  9. KDDIのポータルアプリ「auサービスTOP」が「auサービスToday」にリニューアル・・・Gunosyが運営・開発を担当
  10. 【特集】巨大プラットフォームに成長した「YouTube」を知るための10のデータ

最も注目を集めた記事は、今年2月、趣味、ライフスタイル分野の老舗出版社の枻出版社が民事再生法を申請した、というニュースでした。主力メディアはそれぞれ他の出版社へ譲渡され、再始動しています。倒産前の12月、同社グループ会社のピークスと24ブランドと引き継ぐことを発表したドリームインキュベータには取材を行ない、新体制での展望についてお聞きしました。

新連載「メディア企業徹底考察」

今年4月からは、「メディア企業徹底考察」シリーズをスタートしました。国内のメディア関連企業の業績をもとに成功や失敗の要因を明らかにし、今後の事業戦略を探る、毎週金曜日公開の会員限定コンテンツです。今年は計38本の記事を公開。人気トップ10は以下のようになりました。

  1. 【メディア企業徹底考察 #9】電通と博報堂の業績比較、後塵を拝した電通は稼ぐ力を取り戻せるか？
  2. 【メディア企業徹底考察 #16】債務超過に転落した広告写真のアマナ、10億円の資金調達で成長軌道に乗れるか?
  3. 【メディア企業徹底考察 #12】売上減少が止まらない朝日新聞、巨額赤字の先に未来はあるか?
  4. 【メディア企業徹底考察 #10】民放4社業績比較―なぜ日テレの営業利益率は10%を超え、TBSは1%を割っているのか
  5. 【メディア企業徹底考察 #2】復活するKADOKAWA・・・高収益の源泉と、新社長・夏野氏の実力とは?
  6. 【メディア企業徹底考察 #1】Quartzの大失敗で65億円の赤字、それでもユーザベースが評価される2つの理由
  7. 【メディア企業徹底考察 #5】赤字が続くC Channel、インフルエンサープラットフォームで大逆転できるか
  8. 【メディア企業徹底考察 #15】BASEが戦略的に赤字を出そうとしている理由とは?
  9. 【メディア企業徹底考察 #34】消費者起点の改革を行うトーハンと書店との繋がりを強化する日販、岐路に立たされた出版取次
  10. 【メディア企業徹底考察 #14】利益率が大幅減、グノシーは”負のループ”から抜け出せるか?

クッキー規制問題

プライバシー保護への懸念が高まり、欧州のGDPRをはじめとする法規制、そしてグーグルの「Chrome」ブラウザにおけるサードパーティクッキー利用廃止計画など、ユーザーデータの収集や広告配信について様々な影響が出ています。MIでは、国内外の事例を取り上げ、メディアがどのような対応を迫られているのかをお伝えしてきました。

グーグル関連記事

プラットフォームによる記事対価支払い問題

GoogleやFacebookによるニュース記事へのタダ乗り問題に対して世界各国のニュースメディアが異を唱え、大きな動きがあった年でした。オーストラリアでの「ニュースメディア交渉法」を皮切りに、多くの国でルールが定められ始め、プラットフォーマーは対応を急いでいます。2022年も、ニュースメディアへの記事対価支払い問題は大きなテーマとなることが予想されます。

出版社との契約、ニュースキュレーションサービスの展開

メディアのNFT活用

ブロックチェーン技術を使ったNFT(ノンファンジブルトークン、非代替トークン)への注目が高まり、大きな話題となりました。海外のメディア企業は、記事や表紙をNFTとして販売するなど、いち早く新規ビジネスを模索。最近ではテレビ朝日など国内の大手企業も参入を発表しています。

海外企業

国内企業

新たなメディアプラットフォーム

ポッドキャストをはじめとする音声コンテンツへの注目が集まるなか、音声ライブアプリ「Clubhouse」は一時的な熱狂を巻き起こしました。また、ニュースレタープラットフォームの「Substack」では、多くのジャーナリストがニュースレターを発行。プラットフォーム上の有料購読者は100万人を超えるまでに成長しています。

これらの新興サービスの流行を受け、さまざまな企業が類似サービスを開発しており、現在はどのサービスが覇権を握るか、というフェーズに入っています。周辺サービスとの連携やクリエイターの収益化支援などの工夫を凝らし、ユーザー獲得競争が激化しています。

音声ライブアプリ

ニュースレター

メディア業界の再編

前年に引き続き、ファンドによるメディア企業買収や、競合同士での合併など、業界再編の動きが多数見られました。徹底したコストカットで「ハゲタカ投資家」と悪名高い米アルデンによるローカル新聞社の買収には注目が集まりました。下半期には、ドットダッシュがメレディスを、Vox Mediaがグループナインを買収するなど、大きなニュースも飛び込んできました。

特集

MIではほぼ毎月、メディア業界の直面する課題や新たなビジネスチャンスをテーマに特集、イベントを開催しています。今年は、以下のようなラインナップとなりました。

連載・その他

まとめ

《Hideaki Taga》

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